ダークウェブ
弊社は、ダークウェブ等、個人情報が流出しやすい場所を含めリアルタイムで調査するサービスを提供します。
サイバー攻撃、盗聴などによって盗み出された個人情報が、ダークウェブに流出していないか調査します。
ダークウェブとは？
私達がGoogle検索等で見る事ができる情報（サーフェースweb)はインターネット上のほんの表層であり、全体の約４％と言われてます。
それ以外の情報は、ディープweb、ダークwebといった場所にあり、特にダークwebは通常のブラウザでは、アクセスする事ができません。そしてダークwebは、匿名性が非常に高いのが特徴です。まともな目的での利用もされているのですが、今は大部分が犯罪の温床になっているともいわれています。
興味本位で個人がダークウェブ調査を行うことは無謀です。もしダークwebにアクセスができても、自分の個人情報を抜き取られてしまったり、ウイルスの感染の可能性もあるため、大変危険です。
そして、このダークwebでは、非合法な取引や、情報交換が行われています。日本ではダークwebが原因の事件をマスコミが取り上げた際に、「闇サイト」「アングラサイト」などという名称で広めたこともあります。
ダークウェブに流出する個人情報とは？
度々ニュースで耳にする個人情報の流出事件。 しかし、実際にメディア等で報道されるのは極わずかです。
これらの個人情報が流出した場合のリスクは、 下記のような被害が考えられます。
- 不正アクセスによる金銭的な搾取被害
- フィッシング詐欺等の標的被害
- ニセ情報の拡散による名誉棄損被害
さらに、こうした被害が立て続きに起こることで、精神的な消耗も考えられます。個人情報が流出してしまうとあらゆるサイバー犯罪の標的になりやすく、その結果、周囲の人間の個人情報を芋づる式に抜き取られ被害が拡大することもあります。
流出した個人情報は、ダークwebではビットコインで取引されることが多いのですが、古い情報や金銭的価値がない情報は、ダークweb上で普通に公開されている場合も多くあります。「漏洩しても、それほど貴重な情報ではない」といったルーズな管理では、思いがけない被害に遭う可能性もあります。個人情報の管理は油断してはいけません。
お試し調査
簡易的ではありますが、費用を抑えたい場合の調査です。
簡易調査
3,000円
簡易調査２
8,000円
本格調査
リモート診断
簡易調査とは、比べ物にならないほど精度を高めた調査です。弊社は、ダークウェブ等、個人情報が流出しやすい場所を含めリアルタイムで調査するサービスを提供します。
個人情報もしくは機密情報がダークネット・マーケット(暗号マーケット)で売買されてしまえば、深刻な犯罪被害、トラブルに巻き込まれる恐れがあります。調査結果によっては、その防衛策や対応をサポートします。
- 自分の個人情報が売買されていないか、被害に遭っていないか調査したい。
- 自社企業の顧客情報の流出がないか・機密がダークウェブ上に流出していないか調査したい。
- 個人・法人ともに、サイバー攻撃の標的にされるリスクを減少したい。
といったご要望に合わせ、適切にソリューションいたします。
ダークウェブが関わった実際の事件
近年、在宅ワークが増えてきた中で、脚光を浴びたZoomというアプリ。こちらはWeb会議ができる代表的なツールです。
このZoomを利用するためには、インストール後に氏名やメールアドレスを登録してアカウントを作る必要があります。2020年4月、そのZoomアカウントにひもづけられている情報が50万件分、ダークウェブ上で売買されていることがわかりました。
売買リストの中には、氏名やメールアドレスだけではなく、パスワードなども一緒に販売されていました。それにより、チャットルームへの乱入被害といった事例が相次ぎました。またなりすましによって直接他人の会話を盗み聞きできることも、懸念されています。
パスワードの使いまわしなどをしている人は、ＳＮＳや通販サイトなどに不正アクセスされてしまうような二次被害に遭う恐れがあります。
友人との会話を楽しむために流行のZoomアカウントを作ったものの、近頃ほとんと活用していない・忘れていた、という方もいらっしゃるのではないでしょうか？あなたのZoomアカウント情報が絶対に流出していない、とは言い切れないでしょう。
ダークウェブ上の個人情報流出は世界的な問題
残念ですが日本では2020年だけでも、88社が情報漏洩・紛失事故を起こし、2515万47人分の個人情報がダークウェブに流出してしまっている可能性があることが発表されています。
誰もが知る大手企業のサービスからの流出もあり、利用されていた方は危機感を覚えているはずです。なかには、人為的なミスによる流出も含まれていますが、ほとんどは悪意のある不正アクセス攻撃によるものです。サイバー犯罪者にとっては、個人情報とは現金と同じかそれ以上に貴重なものなのです。
事故を発表した88社はともかく、もしかすると意図的に情報漏洩・紛失事故を隠蔽している会社もあるかもしれません。また、情報漏洩事故が起きていること自体を気づけていない会社もある可能性があります。
企業の情報セキュリティを盲信するのは危険、とも言えるでしょう。自分の個人情報が守られているかどうかは、能動的に調べてみなければ分かりません。