私達がGoogle検索等で見る事ができる情報（サーフェースweb)はインターネット上のほんの表層であり、全体の約４％と言われてます。

それ以外の情報は、ディープweb、ダークwebといった場所にあり、とくに、ダークwebは通常のブラウザでは、アクセスする事ができません。
そしてダークwebは、匿名性が非常に高いのが特徴です。まともな目的での利用もされているのですが、いまは大部分が犯罪の温床になっているともいわれています。

興味本位で個人がダークウェブ調査を行うことは無謀です。
もしダークwebにアクセスができても、自分の個人情報を抜き取られてしまったり、ウイルスの感染の可能性もあるため、大変危険です。

そして、このダークwebでは、非合法な取引や、情報交換が行われています。日本ではダークwebが原因の事件をマスコミが取り上げた際に、「闇サイト」「アングラサイト」などという名称で広めたこともあります。

近年、在宅ワークが増えてきた中で、脚光を浴びたZoomというアプリ。こちらはWeb会議ができる代表的なツールです。

このZoomを利用するためには、インストール後に氏名やメールアドレスを登録してアカウントを作る必要があります。 2020年4月、そのZoomアカウントにひもづけられている情報が50万件分、ダークウェブ上で売買されていることがわかりました。

売買リストの中には、氏名やメールアドレスだけではなく、パスワードなども一緒に販売されていました。それにより、チャットルームへの乱入被害といった事例が相次ぎました。またなりすましによって直接他人の会話を盗み聞きできることも、懸念されています。

パスワードの使いまわしなどをしている人は、ＳＮＳや通販サイトなどに不正アクセスされてしまうような二次被害に遭う恐れがあります。

友人との会話を楽しむために流行のZoomアカウントを作ったものの、近頃ほとんと活用していない・忘れていた、という方もいらっしゃるのではないでしょうか？
あなたのZoomアカウント情報が絶対に流出していない、とは言い切れないでしょう。

残念ですが日本では2020年だけでも、88社が情報漏洩・紛失事故を起こし、2515万47人分の個人情報が ダークウェブに流出してしまっている可能性があることが発表されています。

誰もが知る大手企業のサービスからの流出もあり、利用されていた方は危機感を覚えているはずです。

なかには、人為的なミスによる流出も含まれていますが、ほとんどは悪意のある不正アクセス攻撃によるものです。

サイバー犯罪者にとっては、個人情報とは現金と同じかそれ以上に貴重なものなのです。

事故を発表した88社はともかく、もしかすると意図的に情報漏洩・紛失事故を隠蔽している会社もあるかもしれません。
また、情報漏洩事故が起きていること自体を気づけていない会社もある可能性があります。

企業の情報セキュリティを盲信するのは危険、とも言えるでしょう。
自分の個人情報が守られているかどうかは、能動的に調べてみなければ分かりません。